【パチンコホール経営支援特集】「超サバイバル時代」 をどう勝ち残る!?

～［省力化］［業務効率化］［コスト削減］の成果最大化ツールを一挙公開～

パチスロ市場が回復する反面、パチンコ市場の低迷が深刻化している。加えて物価上昇や人手不足、来年７月に向けた改刷対応など、ホール企業はまさに「超サバイバル時代」を迎えている。本特集では、生存競争を勝ち残る具体策として、［省力化］［業務効率化］［コスト削減］を効果的に実現する製品（サービス）をピックアップした。

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ホール数は今も減少を続けている。全日遊連の組合加盟店舗は今年上半期だけで322店舗が廃業した。スマート遊技機の登場など明るい材料が出てきたにも関わらず何故、ホール数は下げ止まらないのか?　それは経営的に先を見通せないとホールオーナーが判断しているからに他ならない。

その背景には、国内の厳しい経済情勢も挙げられる。約30年続いたデフレ時代は終わりを告げ、日本はインフレ時代に突入（図1参照）した。インフレを端的に説明すると、物価上昇だ。しかし過去のインフレ時代と決定的に異なる点は賃金の上昇を伴っていないこと。これは遊興費など可処分所得の減少に直結することから、現在のインフレは、ホール業界にとっても大きなマイナス要因となるだろう。

また人手不足も近年、特に問題視されている。帝国データバンクのレポート「人手不足に対する企業の動向調査」（2023年4月）によると、人手不足と感じている企業の割合は51・4％に上った。人手不足の大きな原因は「少子高齢化」。日本の生産年齢人口（15～64歳）は1995年をピークに減少が続いていることから、人手不足の問題が自然に解消されることは考えにくい。少し古いデータとなるが、パーソナル総合研究所の調査（図2参照）によると2030年、国内の労働需要7073万人に対し、労働供給は6429万人と、人手が644万人不足することが予測されている。

このような状況下、さらにホール関係者の頭を悩ますのが新紙幣対応だ。改刷時期は来年7月前半目処と決定しており、今年から来年にかけて、ホールは玉貸機などの設備機器の改修や交換が必要となる。しかもこのコスト負担は、ファン視点で見た場合、何ら魅力向上に繋がらない。その点も含め、ホールにとって手痛い出費となるだろう。