エンタテインメントビジネス総合研究所とシーズでは、「パチンコ景気動向指数（DI）調査」を合同で実施し、このたび、その結果をまとめた。
調査は3月12日～27日にかけて行われ、84社のホール企業から回答を得た。
今回の調査では、「新型コロナウイルスの影響と対策」についても質問。2月と比較し、3月は9割以上の事業者が客数、売上、粗利について「減少した」（「大幅に減少」「やや減少」の合計）と回答した。
また、今後については9割を超える（92.9％）事業者が「顧客の感染」を不安材料に挙げた。このほか、「スタッフの感染」（89.3％）、顧客離れ（85.7％）、「売上・粗利の維持」（83.3％）、「風評被害」（73.8％）、「消耗品の確保」（54.8％）、「広告宣伝の自粛」（50.0％）といった項目において、半数以上の事業者が不安材料としている。
同調査は、業界の短期的な景気動向を示すことを目的に、パチンコ経営企業を対象に年4回実施。収益や売上、粗利といった「全般的概況」では、▲49.2ポイントと、前回調査に比べて18.4ポイント落ち込んだ。さらに3か月後は▲61.7ポイントまで落ち込むと見込まれている。
遊技料金の稼働別では、低貸玉パチンコの悪化が顕著であり、▲43.9ポイントと前回調査に比べて30.6ポイントの悪化となった。
