新型コロナの影響、パチンコホールの不安材料トップは「顧客の感染」

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エンタテインメントビジネス総合研究所とシーズでは、「パチンコ景気動向指数(DI)調査」を合同で実施し、このたび、その結果をまとめた。

調査は3月12日~27日にかけて行われ、84社のホール企業から回答を得た。

今回の調査では、「新型コロナウイルスの影響と対策」についても質問。2月と比較し、3月は9割以上の事業者が客数、売上、粗利について「減少した」(「大幅に減少」「やや減少」の合計)と回答した。

また、今後については9割を超える(92.9%)事業者が「顧客の感染」を不安材料に挙げた。このほか、「スタッフの感染」(89.3%)、顧客離れ(85.7%)、「売上・粗利の維持」(83.3%)、「風評被害」(73.8%)、「消耗品の確保」(54.8%)、「広告宣伝の自粛」(50.0%)といった項目において、半数以上の事業者が不安材料としている。

同調査は、業界の短期的な景気動向を示すことを目的に、パチンコ経営企業を対象に年4回実施。収益や売上、粗利といった「全般的概況」では、▲49.2ポイントと、前回調査に比べて18.4ポイント落ち込んだ。さらに3か月後は▲61.7ポイントまで落ち込むと見込まれている。

遊技料金の稼働別では、低貸玉パチンコの悪化が顕著であり、▲43.9ポイントと前回調査に比べて30.6ポイントの悪化となった。

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