エンタテインメントビジネス総合研究所は第61回パチンコ景気動向指数(DI）の調査結果を発表した。
パチンコ景気動向指数(DI）は調査対象の企業から「良い」「さほど良くない」「悪い」などの選択肢で答えられる景気局面に関する質問を行い、「良い」の回答構成比から「悪い」の回答構成比を引いて算出する。今回は6月17日から7月1日にかけ調査を実施し、51企業、79地域から回答を得た。
全般的状況はマイナス43.4で、前回調査に比べ22.3ポイント落ち込んだ。これを事業別に見ると、小規模事業者（1～3店舗）がマイナス71.4（前回比18.1ポイント悪化）となっており、特に落ち込みが目立つ。なお、中規模事業者（4～10店舗）はマイナス35.3（同4.3ポイント悪化）、大規模事業者（11店舗以上）はマイナス33.3（同7.0ポイント悪化）となっている。
稼働状況に関するDI値は全ての遊技料金で悪化しており、前回調査ではかろうじてプラスを保っていた低貸玉、低貸メダルもマイナスに転じた。
また、今回の調査ではトレンドウォッチとして「遊技機性能検査」についても聞いている。同調査の影響については、業界全体として見ると「長期的には射幸性が抑えられ稼働増に繋がる」などと肯定的に捉える意見と、「これまでの営業形態が否定され死活問題」と悲観する意見が拮抗。ただし短期的に見ると「現行の遊技機を入れ替える負担が大きい」「参加人口の減少が懸念される」などと悪影響を懸念する声の方が多かった。
