サッカーグッズ問題をめぐりその去就が注目されていた山田理事長だが、結局、指名推薦方式により同氏の再選が全会一致で承認された。だが、任期満了を迎えた高橋弘専務は退任し、「高橋専務にありましては、昨年12月の時点で任期を迎えておりまして、今回の退任はそれに基づくものです」と総会の終了間際とその直後の懇親会の冒頭で、山田理事長は二度にわたって説明した。
なお、新体制の顔ぶれは次のとおり(高橋専務理事の後任は空席)。
理事長 山田茂則(埼玉)
副理事長 田中亀雄(旭川)
〃 小山重道(宮城)
〃 原田實(東京)
〃 平川正寿(神奈川)
〃 大山行夫(愛知)新任
〃 段為梁(大阪)
〃 玉川政一(鳥取)
〃 平尾和義(香川)
〃 新冨繁樹(佐賀)新任
(以上敬称略)
一方、同日の総会では、先のサッカーグッズ問題の損失が最終的に5億1000万円にのぼることが明らかにされたが、これは当初見込みの6億5000万円を下回っており、2万セットの”完売“が奏功した恰好だ。
また今年度の事業計画に関連し、同組がかねてから検討を進めていた新カードシステム(カード等の媒体を介さないスタイルをとる)について、「研究開発はほぼ終了。実用化の段階にきている」(高橋専務理事)ことが明らかにされた。