財団法人社会経済生産性本部では７月29日、「レジャー白書2005」の発表及びそれにともなう記者発表を行った。
同白書のうちパチンコ関連の数値を抽出すると、まず参加人口に関しては前年比2.9％増の1790万人、また貸玉料は0.5％減の29兆4860億円で両数値ともに横這い。ファン人口の減少傾向、また、それにも関わらず貸玉料が上昇するねじれ現象には一応の歯止めがかかった。
また同会見ではマルハン、ダイナム両社の売上が１兆円に達した事例などを挙げ、パチンコ業界に店舗の大型化、それに伴う市場の二極分化が進行していると指摘。大手チェーンが順調に業績を伸ばす一方、中小店舗が淘汰の波に晒されていると分析している。
