業界髄一の「データ分析」と業界特化の「人材育成」で人・組織の力を最大化
パチンコ業界が直面する生存競争の中、社会全体の人手不足も深刻の度合いを強めている。こうした状況下で、ホールが持続的に成長できる環境を整備するため、クラウド型ホールデータ管理システム『P-BRAIN』（㈱ピーブレイン）とパチンコ業界特化型人材育成・分析システム『P-MOTIVATION』（㈱P-MOTIVATION）がより一層の協力関係を構築した。
変革求められるホール企業の組織像
かつてのパチンコ業界は遊技機や設備機器への投資による差別化が可能であったが、今日ではこれらのみで競争優位性を発揮することが困難になっている。一方、ホール営業は今も、ごく限られたスーパーマンのような人物が店舗や営業部のトップに立ち、特定の個人力で業績が左右される企業が多いのが実情だ。反面、将来の幹部候補の育成準備が十分にされているかは疑問である。
現在、社会的な人手不足や、いわゆる「働き方改革」に代表される労基法を遵守する環境の変化もあり、限られた人員で最大の利益を出すためには、アルバイトから店長に至るまでの各役職の役割や基準を整備し直し、総合力によるエンパワメント型組織（スタッフ1人ひとりの力をつけさせて、権限を与えるマネジメントスタイル）への変革が必要となる。
教育の環境整備で育成スピード促進
そこで鍵を握るのが人材育成だ。㈱ピーブレインの中村湖太郎社長は、持続的な成長を遂げる店舗に不可欠な要素として「自店のポジション確認」「機種選定力」「自店の未来の姿の数値化」「機種のトレンド分析」の4点を挙げる。
「これらは『P-BRAIN』を使えば簡単に把握できますが、問題はこれらの要因を店舗や企業の全従業員が共通の理解として持っているかです。全員が同じ知識や見解を共有していなければ、業績向上への努力が実を結ぶことは難しいでしょう」（中村社長）。
㈱ピーブレイン
中村湖太郎 代表取締役社長
この課題への対応策として、㈱P-MOTIVATIONの大原直樹社長は、教育カリキュラムを会社で統一し、誰もが平等に学べる環境を整えることだと提唱する。
『P-MOTIVATION』は、個性を活かした人材育成とチームの組織力向上を目指す業界に特化したシステム。特に160以上の研修動画（毎月1～2本追加）を通じ、計数管理やビジネスマナー、トレンド把握などホール業務に必要な知識の平準化を図ることができる点が特長だ。
「人が集まらない、定着しないという問題は、教育環境の悪さも原因です。従来の口伝えによる教育方法よりも、教育カリキュラムを統一し、誰もが平等に学べる環境を提供する企業の方が、人材の成長が早く、特に若い世代の活躍が目立ちます」（大原社長）。
㈱P-MOTIVATION
大原直樹 代表取締役社長
システム併用で超越した競争力を
『P-BRAIN』によるデータ分析と情報の共有は、店舗運営に必要な洞察を提供し、『P-MOTIVATION』による教育システムは、従業員のスキルアップとモチベーション向上を促す。
ピーブレイン社外顧問で、P-MOTIVATION取締役副社長を務める佐々木健太郎氏は「人手不足が続くなか、より少数精鋭の組織が求められます。現場スタッフも、日々の営業で問題点を発見し、店舗施策の改善に寄与できる人材が望ましい。2つのP-BRAINを併用させることで、情報の標準化と教育の自動化が実現し、従業員一人ひとりが組織の目標達成に向けて能動的に行動できるようになるでしょう」とシステム併用のメリットを話す。従来の枠を超えた競争力を身につけ、激変する市場環境に柔軟に対応できる強固な組織作りができるということだ。
㈱ピーブレイン社外顧問
㈱P-MOTIVATION取締役副社長
佐々木健太郎 氏
現在、『P-MOTIVATION』は、ホール企業の要望等に合わせてシステムの改善を重ねている。近い将来、『P-BRAIN』とのシステム連動を強化し、店舗の業績値も反映した従業員１人ひとりの、より精度の高い評価値（従来の業界能力値や人としての能力値に加え、在籍した各店舗の業績や予実達成度合いなどを反映）を把握できる機能の実装を予定している。
