プローバグループの営業利益が前期比309%、コロナ禍で収益力を高め減収増益

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広島県を中心にパチンコホールやゲームセンター、ベーカリーなどを展開するプローバグループ(広島市、平本直樹代表取締役)はこの度、2021年8月期の連結業績を発表した。

同グループは、プローバホールディングスを親会社として、パチンコ事業をはじめとする事業会社5社、合弁会社2社を経営している。

2021年8月期の決算では、売上高341億円(前期比約95%)、営業利益7億8,000万円(同309%)、当期純利益4億4,000万円(同約733%)となり、減収増益となった。

新型コロナウイルスの緊急事態宣言に伴う休業要請等により減収となったが、コア事業の収益力を高めるとともに、新たな事業の成長を図るためにベーカリーやフィットネス事業を中心に出店を行い、収益を確保している。また、パチンコ事業では収益力を高めるため、2021年9月にプローバとプローバ島根を合併した。

同グループでは例年、決算にあわせて取引先との交流会を開き、グループの方針や業績を報告しているが、昨年に続き今年もコロナ情勢を考慮し、メッセージ動画で近況を報告した。

その中で平本代表は、「これからの社会は世界だけでなく身近においても速く大きく変化することが予想される」とし、その変化に対応するため2021年9月に共同代表として中野修氏が代表取締役COOに就任し、併せてチーフオフィサー制を導入してカバナンスの強化を図ったことを説明。その上で「今後もスピーディかつ柔軟に対応しながら、地域社会の更なる発展のために、すべてのステークホルダーの皆様とともに歩んでいきたい」と決意を語った。

メッセージ動画でグループの方針を語った平本代表。

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