公益財団法人日本生産性本部の余暇創研は8月24日、都内で記者発表会を開き、2019年中の余暇活動を取りまとめた「レジャー白書2020」の概要を公表した。
パチンコ・パチスロ関連の指標では、参加人口が前年より60万人減少し、890万人となった。800万人台まで落ち込んだのは今回がはじめて。市場規模（貸玉料金）は20兆円で、前年比3.4％減となった。
参加率は8.9％で、前年より0.6ポイント減少した。一方で、年間平均活動回数は前年よりも3.2回増え、31.7回となったほか、年間平均費用も前年より2万1,600円増の10万3,400円となった。回数の増加については、規則改正により旧規則機の撤去が進められる中、打ちおさめとしてこれらを遊技する人が増えたことなどが推測される。その他、1回あたりの費用は3,260円（前年比390円増）、参加希望率は6.3％（前年比0.5ポイント増）となった。
2019年の余暇市場全体の市場規模は、72兆2,940億円で、前年比0.6％増と微増した。インバウンド効果により観光・行楽部門が引き続き伸びたほか、「スポーツ部門」、「趣味・創作部門」、「娯楽部門」、「観光・行楽部門」の4部門すべてでプラスとなった。
なお、今回の調査は2020年1月〜2月までに全国15歳〜79歳の男女を対象にインターネット調査で実施しており、新型コロナウイルスによる影響は反映されていない。ただ、レジャー白書2020では新型コロナによる影響と今後のレジャー産業の課題について巻頭で特集している。同白書は9月30日に発行される予定。
