日電協と回胴遊商は7月3日、都内台東区の東天紅で、ボーナストリガー(BT)機の導入・普及を促進することを目的とした勉強会後に記者会見を開催し、保通協およびGLI Japanにおける遊技機型式試験の申請において、新たに「BT機専用枠」を設けるという申し合わせを行ったことを明らかにした。型式試験の段階から交通整理することでBT機の新台供給体制を整え、市場拡大を狙う考えだ。
会見には日電協の小林友也理事長、大泉秀治副理事長、回胴遊商の大饗裕記理事長らが出席し、小林理事長はこの専用枠という取り組みについて、「日工組とも自主的な申し合わせとして合意し、7月から9月までの3ヵ月間、それぞれ月に1日、BT機しか申請できない専用枠を設けるトライアルをスタートした」と説明。大泉副理事長による補足では、保通協では、現状1日5枠に対して100型式近くが抽選に臨んでいるが専用枠の導入により、「抽選倍率が2分の1ほどに下がることが想定され、BT機適合の可能性が高まる」とした。これにより今年12月以降には、より多くの魅力的なBT機が市場に投入される見通しだという。具体的には、保通協5枠、GLI3枠が専用枠として設けられる。また来年2月には「BT機を含む低中射幸機の強化月間」を実施することも発表。新台供給とBT機に対する認知度を同時に引き上げる方針が示された。
一方、記者会見に先立って行われた合同勉強会では、日電協および回胴遊商の組合員ら100人以上が集結し、目標である「BT機設置率10%(BT10)」の早期達成に向けた情報共有が行われた。
そのうちダイコク電機の上席講師である服部祐治氏が、DK-SISデータを基にBT機の必要性を論理的に解説した。服部氏は過去のデータから、パチスロ全体の「コイン単価が2.8円」を超えると稼働下落に転じる性質があると提示。昨今の高AT機主導の市場環境において、すでにコイン単価は2.9円近くまで上昇しており、危険水域に入りつつあると警鐘を鳴らし、コイン単価上昇を抑えるキーとなるのが、ノーマルタイプやBT機であるとした。加えて、「少台数・多機種」でBT機コーナーを形成しているホールほど、稼働が向上するというデータが示されたほか、BT機が中古市場で比較的安価で取引されていることを踏まえ、「まずはバラエティに1台からでも導入を」と具体的な営業戦略が提案された。
勉強会の最後に登壇した回胴遊商の大饗理事長は、「ファンを1人でも増やしていかなければ、ジリ貧になっていくという危機感は皆さんも持っているはずだ」と問いかけ、まずは倉庫などに眠っているとされる約2万2,000台の中古BT機を有効活用することが、次の新台購入の資金源となる「好循環」を生み出すと指摘。「5年後、10年後に『あのとき一丸となってBT10をやってよかった』と振り返られるよう頑張っていこう」と呼びかけた。

ダイコク電機上席講師
服部祐治氏

※大饗(おおあえ)理事長の「あえ」の字は、正しくは上が「郷」ですが、環境によっては正しく表記されない場合がございます。




