藤田社長は「社会がどの方向を向いているのかいち早く察知し、先行投資を行うべき」と前置きし、太陽光発電について「今後は世界的に環境ビジネスが影響を持つ」と指摘。
節電のみならず発電にも力を入れることで得られる社会的評価、安定した収益源(現在は買取保証がある)を持つことによる与信の強化などが企業の安定的な発展に寄与する可能性に言及した。
一方で「ビジネスとしてこなれた頃にはチャンスとしては遅い」とも述べ、「参入時には物件の見極めやビジネスパートナー選びが大切」などとポイントを解説。いまこそ積極的かつ慎重に検討すべきだと訴えた。
セミナーではこの他、(株)エナリスで東日本の買電を担当する大高雅之氏が買電を巡る規制や市場環境の状況について、また、公認会計士&税理士赤坂事務所の赤坂満秋所長が、太陽光ビジネスに対する税制面の優遇措置についてそれぞれ解説。
最後にGEトラスト・久保田誠二社長が日本の太陽光ビジネスマーケットについて総括。「案件は玉石混合、用地、法律など多くの要素が絡む点にも注意しなければならない」と注意点を説明しつつ、「海外からの投資の4分の1は太陽光関連。優遇されており収益の見込める分野だ」などとマーケットが沸騰している現状を紹介。「農作物などと同じように、エネルギーもブランド化される時が来るのではないか」と将来のトレンドを予測した。