業界シンクタンクの（株）エース総合研究所ではこのたび、「第15回パチンコ景気動向指数（ＤＩ）調査結果」を発表した。
この「パチンコ景気動向指数（ＤＩ）」は、パーラー経営者を対象に行うアンケート調査をもとに、平成12年６月から四半期（３、６、９、12月）ごとに実施しているもの。今回の調査の実施期間は昨年12月11日〜24日までで、発送766社のうち有効回収数は111社（回答率14.5％）。
調査結果によると、全般的業況のＤＩ値は、前回調査時（昨年９月）の−20.5から−29.2と8.7ポイントの減少を記録。次回（今年３月）の見通しについては、現況より0.9ポイント改善の−28.3となった。
稼働状況別では、パチスロは前回調査時の−11.8から−3.5と8.3ポイントの増加を示したが、パチンコは前回−22.0から−40.7と19ポイントの大幅な減少を記録。さらに次回見通しでは、パチスロは−13.3と再び減少し、パチンコは−27.4と多少改善は見せるものの、先行きに対しての不安感はなおも残っているとしている。
一方地域別の業況判断ＤＩ値は、中部・北陸以外の各地区で悪化する結果となった。とくに「北海道・東北」（−44.4）と「関東」（−41.4）はともに−40を超す数値に転落。前回0.0だった「中国・四国・九州・沖縄」も−20.8に悪化。大型店の出店が相次ぐなか、既存店や中小規模店の競争力低下が各所で起こっているものとみられる。見通しでは、「中部・北陸」と「近畿」以外は各地区とも現況より数値は改善すると推測している。
規模別の業況判断ＤＩ値は、小・中・大の各規模ともに悪化。見通しでは、大規模事業者は10ポイント改善するが、中・小規模事業者は２ポイント前後の悪化を予測している。
