第1部では(社)日本ダイレクト・メール協会の保坂正和事務局長が、「パーソナル・コミュニケーションで来店を促進 会員情報をDMに活かす」をテーマに講演。保坂氏は、「大体のパーラーでは、2割の顧客が店の8割の収益をもたらしている。そのためDMの送り先も区別する必要があり、R(リーセンシー=最新購買日)、F(フリーエンシー=購買頻度)、M(マネタリ=購買金額)の3点からなる『RFM分析』を行い、これを元に戦略をたてることが必要だ」と顧客のランク付けが必要だと述べた。
第2部では(株)インフォピーのプロモーション部の石橋龍馬マネージャーが「最新DM事例のご紹介」をテーマに講演。同社が行っているDM作成・送付業務などを説明した。同氏は他店との差別化に貢献するDM作成の条件として、(1)風変わりでかつ読みやすいコピー (2)女性にうけるようなデザイン (3)伝えたい情報にあわせハガキサイズを使い分ける (4)連載でオカルト情報などを載せる (5)ビンゴゲーム、スゴロクゲームなど来店につながるものを載せる、の5点を挙げた。
講演終了後の質疑応答では参加者の1人の、「広告宣伝自粛についてどういう見解を示しているか」という質問に、インフォピーの石橋氏は、「今までのような文句は使えないが、表現を変えるなどしてコピーを考える」と応えた。