業況感回復も規模間での格差は拡大

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 エンタテインメントビジネス総合研究所は四半期に1度行う「パチンコ景気動向指数(DI)」の調査結果を発表した。3月17日から3月28日にかけて実施し、59社から回答を得た。

 DIは景況感を問う設問に対し「良い」「悪い」等の形で答えてもらい「良い」の比率から「悪い」の比率を引いたもので、景気局面の総合判断などに用いる。

 収益や売上、粗利など「全般的業況」は前回から44.0ポイント回復しマイナス5.3ポイント。例年1〜3月期は業況が良化する傾向にあるが、前年、前々年同期との比較でも回復傾向が目立った。

 特に大規模事業者(11店舗以上)は11.4ポイントと6期振りにプラスを記録。一方小規模事業者(1〜3店舗)は前回比27.2ポイント回復しているもののマイナス37.5ポイントで、両者の格差は過去5年間で最大となる48.9ポイントに広がった。

 また、今回の調査では消費増税を見据え各社の売上拡大策、収益拡大策についても聞いている。

 このうち過去1年間に実施し、効果の高かった施策としては、売上拡大策では「既存店の増台」「新台入替費用の増加」「既存店の改装・リニューアル」、収益拡大策では「粗利率の引き上げ」「在庫管理徹底」「人件費の削減」などが高い回答比率を示した。

 また、今後取り組む(継続する)施策としては売上拡大策で「既存店の改装・リニューアル」「低貸導入比率の見直し」「機種構成の見直し」、一方、収益拡大策では「中古機活用の増加」「新台入替費用の削減」「広告宣伝費の削減」などが上位に挙げられている。

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