新型コロナウイルスの感染拡大によりパチンコ業界は大きな打撃を受け、過去3年間で4社に1社が消滅したことが明らかとなった。帝国データバンクの調査によれば、2022年時点でのパチンコホール経営法人数は1,508社となり、2019年の2,000社より492社、約25％減少した。総売上高も3年間で約5.2兆円減少するという厳しい状況が続いている。
コロナ禍の影響により、パチンコホールは休業や時短営業を余儀なくされ、その影響で売上が大幅に減少。2022年の赤字パチンコホール経営法人の割合は52.6％となり、2年連続で5割を超えている。これに対し、2019年には黒字法人が75％を占めていたが、コロナ禍に突入した2020年から黒字法人の割合が減少。2021年には黒字と赤字の割合が逆転し、約6割の法人が赤字となった。
さらに、倒産件数も増加の一途を辿っており、2022年のパチンコホールの倒産件数は前年の16件から倍増の34件に上昇。また、業界の厳しさを物語るように、高尾や西陣など遊技機の供給企業でも倒産や廃業が相次いでいる。
しかし、コロナウイルスの感染が落ち着いた2022年には、社数が10％減少する一方で総売上高は3％の減少にとどまった。これは新型コロナの感染が落ち着いたことや、新台リリースによる顧客の回帰などが要因と考えられる。
パチンコホール業界は今後、顧客の引き留めや拡大、集客および財務体質の改善などに注力する必要があり、ポストコロナ時代に即した対応が求められている。また、スマート遊技機など新台入れ替えに伴う投資も必要となるなか、厳しい業績の中でどのような戦略を立てるのかが注目される。
