助成団体に目録を手渡す太陽財団の東原理事長（左）。
北海道でパチンコ店をチェーン展開する太陽グループ（東原俊郎代表取締役会長）の関連法人、公益財団法人太陽財団は3月9日、札幌市内のホテルで令和5年度「助成対象事業贈呈式」を開き、15件の事業に対し、合計約1,030万円を助成した。同財団による助成事業は23回目。助成総件数は430件、助成金総額は約3億739万円となった。
太陽財団の理事長を務める東原代表は、「日本の22％の敷地を持つ北海道が、皆様の活動でさらに賑わいを強くする。そのお手伝いをできることに喜びを感じている」と述べ、助成団体の今後の活動に期待を寄せた。
贈呈式には平沢勝栄衆議院議員や小玉俊宏北海道副知事らが臨席した。
令和5年度の助成対象事業には80件の応募があり、外部有識者を主体とする選考委員会で厳選な審査を行い、その後の理事会で15件の事業への助成を決定した。助成事業には、中高生によるロボット競技の世界大会への挑戦や若い世代からお年寄りまで参加できる芸術イベントの開催、蒸気機関車の保全やたたら鉄作り体験などが選定された。
