矢野経済研究所はこのほど、2021年度におけるパチンコ関連機器市場の調査結果を明らかにした。パチンコ、パチスロ、周辺設備機器の全てが前年度比で拡大するなど、厳しい現状を踏まえつつも市場の底打ち感が示されている。
メーカーの売上金額をベースに、パチンコ、パチスロ、周辺機器全てを合わせた2021年度の市場規模は、前年度比124.3％となる7,387億円だった。金額にして1,444億円増加している。
内訳は、パチンコで前年度比117.6％となる4,343億円、一方のパチスロで同136.6％となる2,592億円になった。そして周辺設備機も、同128.8％となる451億円になり、いずれも前年度より市場が拡大した。依然として厳しい業界環境に変わりはないものの、コロナ禍などで極端に縮小した遊技機関連市場については、一定の底打ち感が示された格好だ。
このうちパチンコ、パチスロの市場拡大について同研究所では、「折からのパチンコホール全体の稼働低迷、収益性の高い旧規則機を設置可能な期限ギリギリまで使用したいパチンコホール側の事情が重なり、2020年度の遊技機販売は2019年度に引き続き低迷したが、2021年度は2022年1月末を期限とする新規則機への移行期限に伴って遊技機の入替特需が発生し、市場規模の拡大に繋がった」と分析している。
一方、今回、前年度比で回復基調を見せた周辺機器市場だが、同研究所では、コロナ禍前となる2019年度比で63.1％にとどまっていることを受け、「パチンコホール経営企業の業績不振から、新規出店やリニューアル等での需要が激減していることに加え、コロナ禍による収益源の影響も蓄積しており、設備投資に対する慎重な姿勢が継続している」と見ている。
さらに今回の調査では、次世代遊技機であるスマート遊技機ついても考察。中でも、スマートパチスロの市場性については、6.5号機が好調な稼働推移を見せたこともあり高い期待感を示している。ただ、導入に多大な設備投資がかかることから、大手ホールチェーン企業中心で導入が進みながらも、部材不足を要因とした供給不足により、導入初期にはホールの需要を満たせない状況となる可能性を示唆している。
また、このまま受給逼迫が続くことによって、競合関係にある店舗より、スマート遊技機の導入が遅れることになるリスクについても指摘。「パチンコホール側からすると、スマート遊技機の導入が遅れることが商圏での序列に影響を与える可能性も否めない」としている。
