発表会の模様。『レジャー白書2022』は10月31日の発刊となる。
（公財）日本生産性本部余暇総研は10月25日、都内で「レジャー白書2022概要説明会」を開催。それによると、2021年のパチンコ参加人口は720万人で、前年より10万人増加するも横ばいに留まった。
2020年は旧規則機撤去を巡る問題と、新型コロナウイルスの影響で過去最低となる710万人となったが、2021年もその状況は変わらず、10万人増に留まった。市場規模（貸玉料金）についても、14.6兆円（前年同値）となり、依然として厳しい結果となった。
余暇市場全体の市場規模は55兆7,600億円で、前年比1.0%の増加となった。2020年に引き続き、動画鑑賞や読書をはじめとする在宅レジャーの参加人口が上位となる一方、観光やドライブなど遠方への移動を伴う余暇は減少した。多くの分野で復調傾向が見られるが、コロナ前の2019年と比較すると77.1%の水準で、まだまだ回復しきれていないのが現状だ。
「スポーツ部門」「趣味・創作部門」「娯楽部門」「観光・行楽部門」の分野別では特に、スポーツ部門が前年比10.7%増と復調。趣味・創作部門は2.7%増、娯楽部門0.1%減、観光・行楽部門0.4%増だった。
復調傾向にある種目としては、スポーツ観戦、音楽会（コンサート）、演劇、映画、遊園地・レジャーランド、ホテルなど。新型コロナのワクチン接種の浸透による外出への抵抗感が低くなったことで、巣ごもり消費の勢いが弱まり、遠出とはいかないまでも近場の外出レジャーに興じる人が増えたとみられる。そんな中でも、有料動画配信や音楽配信、電子出版などのコンテンツ配信や、ネット投票を行う公営競技は引き続き盛況だった。
