余暇進は12月14日、同協議会が会員向けに実施している新型コロナ感染症に関する調査に関し、専門家から評価を得たことの詳細について、ホームページ上で公開した。
同協議会では、会員企業の新型コロナ感染症に対する拡大防止意識の高揚などを目的に、2020年10月から毎月、会員企業へ新型コロナ感染症に関する調査を実施。調査項目は「従業員数」「当該月のPCR検査人数」「当該月の陽性者数」の3項目。調査の開始から1年が経過し、一定数のデータが集まったことから、今年11月の理事会で専門家に対し評価を依頼することを決めた。
評価の依頼先は、土木工学や社会工学などで活躍する京都大学大学院工学研究科の藤井聡教授。同教授は評価後、以下のコメントを寄せた。
・データを見る限り、2020年度においては、余暇進会員企業のPCR検査率は全国平均に比して幾分低い水準が見られていたが、2021年度以降、逆に余暇進会員企業の方が、むしろ統計的に有意に高い状況となっている。
・一方で、コロナ陽性率は、2021年の3月、4月において余暇進会員企業の方が全国平均よりも高いという傾向が見られたが、2021年5月以降を含めたそれ以外の期間において、両者の間に統計的に有意な差は認められない。
評価を受け余暇進では「当会のみならずほとんどのホールはクラスターを発生させないという強い意識を持ち、感染拡大予防のガイドラインを遵守していることに加え、業界関連企業も感染しない、させないといった意識の高まりが積極的なPCR検査に繋がっていると考えている。引き続き感染防止ガイドラインの履行などを実践し、感染防止に努めていく」としている。
