【マースシステムズ社長インタビュー】vol.1／東日本編株式会社マースシステムズ東日本秋山学代表取締役社長

マース製品の販売会社である㈱マースシステムズは2020年4月1日、「㈱マースシステムズ東日本・東海・西日本」の3社販売体制に移行した。3回シリーズで、各社の社長に想いや抱負をインタビューしていく。第1回目はマースシステムズ東日本の秋山学代表取締役社長にご登場いただいた。

丹精込めてつくり込んだ製品を1人でも多くのお客様に届けたい

──最初に、秋山社長の簡単な経歴を教えてください。

社会人になって4年半ほどは印刷業界で働いていました。その後、昭和63年に御縁をいただきマースエンジニアリングに入社しました。入社するきっかけとして大きかったのは、私の父が他界したことです。そこから自分の人生観やモノの考え方が変わりました。誰かの役に立ちたいという想いが強くなり、当時1年ほど悩みましたが、もう少し大きな世界に身を置きたいと考え、印刷業界を辞め、マースエンジニアリングにお世話になることになりました。

──マース入社後は、どのような業務をされていましたか。

入社後、約1年半は本社勤務で業界の基礎的な部分を学び、営業経験を積んでいきました。入社2年目のころには、東北エリアに商社様経由の販売で100件近くのお客様がありました。しかし、当時は東北に営業拠点が無く、メンテナンス1つとっても東京から新幹線で出向くなど非常にコスト高な時代でした。お客様からも「近くに営業所がない設備を使うのは大変」という声も多くありました。マースとしても新製品も順調に導入が進んでおり、横浜など拠点を拡大している最中にありましたので、会社の命を受けまして、仙台に営業拠点を開設することになりました。これも私にとって非常に大きな転機になったと思っています。

──ご自身の信条はお持ちでしょうか。

変わらずに心掛けていることは「礼節第一」、そして、どういう関係であっても相手の立場に立って物事を考えることです。私の性格がそういう感じなんだと思います。おかげで、お客様との関係が大きくこじれたり、道を逸れたりした経験はありません。当時関わらせていただいたお客様とも、今でも継続して良い関係を築けております。

エリア特化の販売体制で顧客ニーズへ柔軟に対応

──2020年4月、3社販売体制に移行し、マースシステムズ東日本の代表取締役社長に就任されました。

全国津々浦々にホール様がありますが、それぞれ地域ごとに地域性や県民性といった地域差が存在します。分社化してエリアに特化することで、こうした部分をいち早く察知し、深掘りし、お客様のニーズに応えやすい環境を創ることが3社販売体制にした大きな目的だと考えています。マースシステムズ東日本は現在、営業マン10名、サービスマン37名を含む計49名体制になっております。また、サービスマンが常駐するサービスステーションを4ヵ所（北見、盛岡、郡山、新潟）に構えています。

──御社の強みはなんでしょう。

設備やシステムの導入から使用説明、導入後のメンテナンスをはじめとしたサービスなど、営業体制とサービス体制が一体となって提供できる点です。これにより、お客様が安心して、喜んで導入していただける体制を整えています。

「非接触」「省力化」に資する設備を提案する

──現在、業界は非常に厳しい状況におかれています。その中において、御社では今後、どのようなことに注力していきますか。

まずは、販売会社として市場のニーズを汲み取り、開発・製造を担っているマースエンジニアリングにしっかりとフィードバックしていくことが使命だと思っています。そのうえで、ホール様に向けては新型コロナウイルスへの感染を極力抑えらえるように「非接触」「非対面」の観点から、サービスの質を落とさない形での『セルフ交換POS』のオペレーションの提供。さらに、経費削減等に取り組まれているホール様の一助になれるよう、「省力化」や「経費削減」に繋がる『パーソナルシステム』や『立体Air紙幣搬送システム』といった設備に関しても一環して提案していくべきだと考えています。

マースには、自信を持って提案できる丹精込めてつくり込んだ製品が沢山あるので、1人でも多くのお客様、法人様にご利用いただけるよう、一層、販売活動に邁進していきたいと思います。

──今後、マースシステムズ東日本の社長として、会社をどのような方向にもっていきたいと考えていますか。

個人的に過去、業界に危機感を覚えたのは平成8年の社会的不適合機の撤去でした。しかし今、改正規則によって射幸性が抑制され、そこにコロナ禍が重なっているという、かつて経験したことのない市場環境になっています。こうした状況下で社長に就任して、まだ1年ほどしか経っていませんが、まずは私を含めた社員の皆を幸せにしなければならないし、幸せであり続けたいと考えています。そして、それが永続的に実現できたなら、必然的に顧客満足の向上にもつながっていくと思います。

そして、今回のコロナ禍で、射幸性だけに頼っていてはいけないと考えるようになりました。勝った負けたの部分ではなく地域住民との関係の中で、我々が新しく企画・創造して、ホール様とパートナーシップを組んで、付加価値を提供することが、業界の将来を考える上でも非常に重要なのではないかと思うのです。それを弊社の製品・システムを活用することで実現できるようにすることが、一番の理想ですし、目指したい所ですね。