グローバルアミューズメントは11月19日、オンライン上で「時流預言セミナー2021」を開催。同社の青山真将樹代表取締役と、株式会社風土の小山政彦会長が講師を務め、ホール業界の近未来動向や、業界外の時流変化などが語られた。
パチンコ業界の動向については青山代表取締役が担当。同氏は2020年の遊技機販売台数をパチンコ88.7万台（前年比77.3％）、パチスロ41.3万台（前年比71.5％）程度になると見通した上で、2021年の遊技機販売台数について「回復シナリオを描いているメーカーもいるが、良くて2019年と同じレベル（パチンコ約115万台、パチスロ約58万台＝計170万台程度）」と、同社としての見解を述べた。
「完全にメーカー、ホール、周辺企業の全てが現状企業数の共存が不可能な市場規模となっている。多くのホールが、おそらく21世紀に入り初めて本当のローコスト経営に着手した結果、旧規則機の撤去対応などのイレギュラー要素を加味しても、2019年規模の入替で経営を回せる状態になりつつある」と同氏は理由を述べ、ホール数についても規模の縮小が続くと予想した。
同社では、予め会員ホール企業に対し、2021年のホール営業に関するアンケートを実施。機械代や販促費、稼働や売上について、2020年と比べた際の予測イメージを調べた。
その結果、稼働や売上の平均値については、パチンコが稼働約9.5割、売上約8.1割、パチスロが稼働約8.7割、売上約7.5割となった。
「メーカーと異なりホールは、あまり現金を貯めていない。毎月入ってくる手元の資金で機械を買うということ。調査結果を踏まえると、今年以上に機械代を捻出することは経営的に難しいことが理解できる」と述べ、アンケート結果からも2019年レベルの販売台数（約170万台）も容易ではないと分析した。
グローバルアミューズメントの青山真将樹代表取締役
