シーズリサーチは1月20日、「第99回 パチンコ景気動向指数（DI）調査」の結果を公開した。この調査は、パチンコホール経営の業況を定期的に調べるもので、2024年12月12日から27日にかけて実施され、全国53社のホール企業が参加した。
今回の調査によると、過去1ヵ月の収益や売上、粗利などから判断される「全般的業況」は、▲12.6ポイント（前回比25.9ポイント悪化）とマイナスに転じた。ただし、3ヵ月後には▲5.7ポイントまで回復する見通しである。業況悪化の要因として、来店客数の減少が圧倒的で、現在も9割、先行きでも9割が影響を及ぼしている。
全般的概況
稼働状況については、パチンコが▲58.6ポイント（前回比15.9ポイント悪化）と依然厳しい状態だが、3ヵ月後には▲44.8ポイントまで回復する見込み。一方、パチスロは14.9ポイント（前回比17.1ポイント悪化）だが、3ヵ月後には19.5ポイントまで回復する見通しとなっている。
稼働状況
遊技機購入費の増減差（「増やす」-「減らす」）については、「パチンコ新台」が▲24.5ポイント（前回比8.2ポイント悪化）、「パチスロ新台」が1.9ポイント（前回比20.1ポイント悪化）とどちらも落ち込んでいる。一方、「パチンコ中古機」と「パチスロ中古機」は共に19.2ポイントで回復傾向を見せた。
遊技機購入費の増減差
調査に回答したホール関係者のコメントからは、射幸性の高い機種の影響や、スマート遊技機化に伴う設備投資の負担、遊技機購入費の高騰に対する懸念が多く挙げられている。さらに、長時間遊べる機種やコーナー作りの必要性を訴える声も見られた。
