シーズリサーチは、2021年のパチンコ店の閉店状況を調査。このほど調査結果を発表し、2020年末の9,035店舗から、2021年の1年間で637店舗が閉店したとしている。
エリア別で見た場合、最も店舗数が減少したエリアは関東となり、2020年比で216店舗が閉店。次いで近畿エリア（118店舗）、九州・沖縄エリア（80店舗）となった。反対に閉店した店舗数が最も少なかったエリアは、16店舗の減少にとどまった四国エリアとなっている。
台数規模別では101～300台規模のお店が最も閉店数が多く（349店舗）、次いで301～500台のお店（210店舗）となっている。全体的に501台以上を設置している大型店より500台以下の店舗の減少が目立った。
法人別では、最も閉店数が多い企業は㈱ガイアで20店舗。次いでダイナム、アンダーツリーグループ（キコーナ）となっている。ただアンダーツリーグループは、閉店数がそれなりにあった一方、新店の数も多かったため、結果的にグループの店舗数は増加した。また現状、全国に300店舗以上を運営しているマルハンは比較的、閉店数が少なく店舗数は現状を維持している。
同社では店舗数の動向について「新型コロナが落ち着きを見せた期間においても、一時的に失ったと思われていた遊技客が戻らないといった行動変容への対応がパチンコ店へ求められる時代に突入した」と分析。
2022年については「旧基準機の撤去、スマートパチンコ（パチスロ）導入の設備投資への負担、コロナ禍での経営戦略など課題が多い。すでに今年1月の閉店店舗予測を踏まえると、昨年より閉店店舗数のペースが上回っており、2022年も厳しい状況が続くことが予測される。店舗数の減少は引き続き、増加傾向になるだろう」と見通した。
