シーズリサーチはこのほど、全国パチンコホールを対象に「新型コロナウイルスに関する全国パチンコ店調査」を実施。7月20日、調査結果をまとめたレポートを業界メディアに公開した。
レポートによると、コロナ前に比べて店舗の稼働は、62.6％のホール関係者が「3～4割減少」と答え、最も高い回答割合となった。以下、「1～2割減少」（22.1％）、「5～6割減少」（10.5％）と続いた。
稼働減少による営業面での不安要素としては、「来店客の減少」（90.7％）が最も多く、「売上や粗利の維持」（86.2％）、「従業員への新型コロナウイルス」（80.6％）、「店舗でのクラスター発生」（78.5％）といった項目についても、8割前後の関係者が不安要素に挙げている。
また資金面については、「しばらく問題ない」（50.8％）との声が約半数を占めた一方、約3人に1人が「厳しい」（26.7％）もしくは「かなり厳しい」（5.5％）と答えた。ただし、休業時の従業員への給与支給は、74.1％が「全額支給」と回答しており、休業をはじめ厳しい情勢下にあって、従業員への給与支給は概ね保たれた（※「一部支給」は20.8％）と考えられる結果となった。
休業期間中など、特に大幅に業績が悪化したホール企業だが、それをカバーするためには営業コストの削減が必須となる。そのために予定する削減項目として、関係者が最も多く挙げたのが「新台の購入費」。回答割合は87.4％と高い数値を示した。ほか、回答割合が高かった項目としては「備品・消耗品費」（58.2％）、「広告宣伝費」（56.4％）、「中古機の購入費」（49.7％）、「人件費」（48.1％）、「イベント等の集客宣伝費」（43.0％）が挙げられる。
同調査はホール関係者を対象に、WEBを通じたアンケートを7月6日～7月12日にかけて実施し、計912サンプルを集めた。
