調査の体制は、ダイナムがアンケート対象者の選定や会員情報の提供を行い、クロス・マーケティング社がアンケートの実施・集計、情報の匿名化作業、匿名化情報の提供を実施。それをもとに、公立諏訪東京理科大学が匿名化データによる分析、分析結果の報告を行い、ダイナムが安全な遊びの提示と更なる取り組みの実施を図っていく。
同社では「『安全で楽しく問題のない遊技』とはどういうものなのかを明らかにし、それを実現する対策を見出すための独自の取り組みを行う。アンケート調査による自己申告だけでなく、実際の遊技行動データを個人が特定できないように匿名化した上で照合・分析することで、依存につながる遊技とそうでない遊技の違いを調査し、依存対策をより具体的に展開するための試み」としている。
さらに、「ホールで取得可能な遊技行動データに基づく基準を見出し、依存につながるような遊技を現場で察知することができれば、より早期に予防的な対応が可能になる」とし、「本研究により、ホールでの問題のある遊技を予防する対策や、研究を根拠にした具体的で有効な取り組みを導くことを目指す」としている。さらに、業界他社へ取り組みを共有、働きかけることで、業界全体の取り組みを推進していく方針。