【調査】キャッシュレス遊技、反対派減で意識変化へ

今年に入り、業界の「キャッシュレス」に関する議論が活発化していることは周知の通り。本誌でもキャッシュレスに関する巻頭特集を企画し、多方面から大きな反響を得た。そこで今回は、最新の調査結果を実施。前回調査時と同様な変化を見せているのか合わせて考察していく。

まず、キャッシュレスで遊技できるようになってほしいかという設問に対する回答は、「なってほしい」が11.5%、「なってほしくない」が43.7%、「どちらでもよい」が44.8%となった。前回調査と比較すると、「なってほしい」が6.7ポイント減、「なってほしくない」が23.6ポイント減、「どちらでもよい」が30.3ポイント増となった。

前回調査では約7割が「なってほしくない」と明確な意思を見せていたが、最新調査では大きく減少。代わって「どちらでもよい」が大幅増加した。社会全体のキャッシュレス化が進む中で、ホールにおける導入に対しても「あえて反対するほどではない」という意識変化が生じたと考えられる。

キャッシュレス遊技の際の手数料については、「（手数料が掛かるなら）キャッシュレスで遊ばない」と回答した割合は、前回の71.1%から微増し、72.9%となった。現金を持たずに済む利便性よりも、遊技資金が手数料で削られることへの抵抗感が勝っている現状は、前回から変化していない。

キャッシュレス推進は、利便性向上を訴求するだけでは不十分と言わざるを得なく、手数料負担を強いない仕組みの構築や、手数料を払ってでも利用したいと思わせるような付加価値の提供が絶対条件となりそうだ。