日電協の第38回通常総会。6月8日、都内・千代田区にある『パレスホテル東京』で開催された。
日本電動式遊技機工業協同組合（佐野慎一理事長）は6月8日、都内のホテルで第38回通常総会を開催。総会に先立って挨拶した佐野理事長は、今年2月に施行された規則改正により出玉性能が2/3に削られる一方で、傾斜値の上限撤廃など自主規制の見直しに道が開かれたと述べた上で、「短い時間で遊べる遊技機の提供が可能になるなど、開発の自由度が高まる期待がもてるようになった」と語り、新規則対応機の6.0号機開発に強い意欲を示した。
総会後の記者会見では、4月から申請が開始された6.0号機の試験状況が説明され、4月に40件、5月に36件が申請され、4型式に適合が出ていること、申請された計76型式のうちおおむね8割がAT・ART機を占めていることが報告された。
6.0号機の販売開始の時期について兼次筆頭副理事長は、「適合を取れたものを売ろうと思えば、8月のお盆商戦にいくつかのメーカーがのってくる可能性はなきにしもあらず。ただ通常は展示会など納品までたっぷり2ヶ月くらいの準備期間を置く。メーカー各社の販売戦略によるため、あくまで可能性として理解してもらいたい」と応じた。
日電協では6.0号機のAT・ARTの有利区間について今年1月末までに2,400枚に到達するか（MY2,400枚）、1,500Gを消化するか、どちらかに自主規制する方針を決めた。また2.0枚／G以下に抑えていた傾斜値の自主規制の撤廃にも踏み切った。しかし規則上に1,600G（4時間）出玉規制が追加されているためMYが現実的に何枚くらいに落ち着く見通しにあるかは見えていない。これについて岩堀技術委員長も、「そこはメーカー各社が創意工夫をしているところだが、実質何枚になるかは現段階ではまだ見えていない」（同）と答えた。
