一般社団法人余暇環境整備推進協議会は10月18日、都内で理事会及び部会を開催した。
部会ではサミーから里見治紀社長と星野歩常務を招き、同社の今後の方向性や開発姿勢について講演を聞いた。この中で里見社長は「10代男性の遊技参加率」「遊技参加者の24歳までの遊技開始比率」「20代前半までに停止する割合」といった指標を取り上げ、若年層の取り込みと定着が重要な課題との認識を示した。また、星野常務はパチスロの5.9号機に関して「プレイヤーから支持が得られる機種の開発は可能だと考えている」などと話した。
なお、部会の開会に先立ち挨拶した千原行喜副会長は、日工組の第1次、第2次回収リスト掲載分の対象機に関して100％撤去が行われたことを報告。12月末を期日とする第3次回収リスト掲載分についても、「業界が全団体で取り組んでいくことを宣言している」と述べ、引き続き協力を求めた。
