A・P総研の「ゴト対策・対応講演会」では、情報だけでなく対応力の重要性が指摘された。
セキュリティ会社のA・P総研（東京都、中野耕平社長）は10月28日、都内で「ゴト対策・対応講演会」を開催した。
講演会で同社・中野社長は、近年のゴト行為等による推定被害金額について、「正確に把握することは難しいが、2013年は2000億円以上あったのではないかと推計している。4号機が外されて一時被害は減少したが、12年から再び増加傾向にある」と指摘。
今年上半期のゴト被害の問い合わせでは、ショートゴト、不正サブ基板、クレマンなどが多かったとし、企業の衰退にもつながりかねないこれらのゴト行為に注意を促した。
中野社長はゴト行為に対し「情報だけでなく対応力が重要。実際に店内でゴト行為を発見した時に、誰がどのように対応するのか、対応者が不在の時はどうするのか、誰が警察に連絡するのか、こうしたことをきちんと決めておくことが大切」と述べた。
対応時の注意点として、相手よりも多い人数で応対すること、法的知識を備えておくこと、他の遊技客への安全を配慮することなどを助言した。
講演会ではその他、同社検査部担当者が最近発見されているパチスロ機の不正サブ基板を披露。正規基板との違い、真贋ポイント等を説明した。
会場内にはショートゴト、不正サブ基板、クレマンを使った不正手口の実演ブースも用意し、ゴト被害の深刻さとともにその対応策などを伝えた。
