エンタテインメントビジネス総合研究所はパチンコ景気動向指数（DI)の2014年9月調査結果を発表した。DIとは景気局面での業況感を表す指標で、質問に対し「良い」「さほど良くない」「悪い」などの選択肢から回答してもらい、「良い」の回答構成比から「悪い」の回答構成比を差し引いて算出する。同調査は3ヶ月に1度行われ、今回は9月22日から10月5日にかけ実施。ホール企業48社、店舗所在地域62地域から回答を得た。
このなかで、過去1ヶ月の収益や売上、粗利などから判断する「全般的業況」は-24.2ポイントで前回調査より11.8ポイント回復。３ヶ月後の見通しは-23.0ポイントと横ばいを予測している。ただし、大規模事業者（11店舗以上）に限れば３ヶ月後の見通しが+15.4ポイントとなっており、事業規模による格差が目立つ傾向だ。
稼働状況では、特にパチスロの低迷が目立つ。前回６月の調査では見通し-6.7に対し調査値-19.2、今回調査では同じく-6.9に対し-30.6と、ともに３ヶ月前の見通しを下回る結果となっている。
一方、パチンコの稼働に関しては-34.4で、依然として低迷を続けている。
なお、今回の調査ではトピックスとしてパチスロの出玉率試験方法変更について聞いている。
このことが遊技客の動向に与える影響としては「遊技人口」「遊技頻度」「遊技時間」のすべてにおいて「減る」との予想が最多となっているが、一方個別のコメントでは今回の変更を、「一定期間厳しい状況は訪れると思うが、業界全体のことを考えればいいこと」などと前向きにとらえる意見も見られた。
