冒頭、挨拶に立った金本代表理事は先日決勝大会が行われた「パチンコ情熱リーグ」に触れ、「参加した店舗の発表を聞いて、この業界を盛り上げようという熱い気持ちがひしひしと感じられた。PCSAもこの熱い気持ちを絶やさず、ホール5団体全部もさらに熱くなってこの業界を活気づけていきたい」と述べた。
総会では審議・報告事項として第1〜6号の6つの議案を報告。また各研究部会、委員会の活動報告も行われ、消費税見直し研究会(守重孝幸委員長)からはホール5団体消費税ワーキング(10月15日、10月28日開催)、ホール5団体代表者会議(11月11日開催)において議論された内容が説明されたほか、消費税対応の論点として「(1)貸玉料金4円外税に対応する設備状況(玉切り方式、カード徴収方式)」「(2)貸玉料金表示方法」「(3)増税後の営業方法について」の3点が挙げられた。特に「増税後の営業方法について」は、消費税増税の影響を抜本的に解決する方法が存在しないことを念頭に置かなければならないとした上で、大衆娯楽として「いかにパチンコで楽しんでいただくのか」という観点から営業方法を検討していく必要があると報告した。
またECO遊技機検討委員会(三上圭一委員長)からは、ECO遊技機説明会(10月28日開催)、ホール5団体代表者会議(11月11日開催)の内容を説明するとともに、ECO遊技機を進めるにあたってホール5団体の同意を求める日工組に対し、5団体が足並みを揃えて対応していくことを報告。PCSAとしてはセキュリティとコストに関する「条件付き」としながらも、ECO遊技機に賛同していく方針が示された。
「業界10〜20年先を見据えたトークバトル」と題して円卓会議形式で行われた経営勉強会では、エンタテインメントビジネス総合研究所の藤田宏社長をチェアマンに、金本代表理事、大石明徳理事ほか、6名のアテンダーが「これからのパチンコホールの顧客拡大のための手法とは」「小規模パチンコホールも生き残れる道とその実例」というテーマで議論を交わした。
