サッカーグッズの提供方法をめぐり「有償」か「無償」かで二転三転した混乱について、応分の責任を仕入れ先である（株）京王百貨店に全日遊連が求めていた問題で９月９日、京王側が同組側に１億５００万円の補償金を支払うことで両者が合意に達していたことが明らかになった。今週２５日の定例理事会終了後にもたれた記者会見で報告された。
グッズの提供方法については当初、有償提供が前提だった。しかしその後、グッズの著しい販売不振が明るみに出たため、例年秋に開催している「ファン感」のＷカップ期間中への前倒しを同組は決議。また提供方法も無償に切り換えるなど、不振打開をめざすための販促策を矢継ぎ早に実施、値引き効果も手伝ってノルマの２万セットが完売した。ところが無償提供がＦＩＦＡ公認グッズの取引規定に違反することが完売後に判明。購入条件だった無償提供が白紙に戻された経緯がある。
事態の収拾を図るため全日遊連は緊急会議を急きょ招集、傘下の府県組合への説明にあたるともに、現場レベルでもこの突然の方針変更の対応に追われるなど、著しい混乱が生じ、会議費などの費用捻出も迫られた。
Ｗカップ終了後、全日遊連は今回の混乱の責任問題について検討に入ったが、仕入れ先として契約内容をよく理解していなかった京王側にも責任があるとして、グッズの売上代金の一部である２億５０００万円の支払いを留保。早期支払いを求める京王側と激しい衝突を繰り返していたが、最終的に全日遊連の要求に京王側が折れた恰好だ。
今回の合意を受け全日遊連は、留保金の２億５０００万円を速やかに京王側に支払う方針を示している。
