業界のシンクタンクで知られるエンタテインメントビジネス総合研究所（東京都台東区／藤田宏社長）は4月13日、3月実施分（06年1月〜3月）の「第24回パチンコ景気動向指数（DI）調査」の結果を発表した。この調査は四半期ごとにパーラーを対象に実施。業況判断の各ポイントについて「良い」「悪い」で答えてもらい、「良い」から「悪い」を差し引き、それを数値化したもの。今回は63社から有効回答が得られている。
それによると全般的な業況判断を示すDI値は前回（昨年12月時点）のマイナス20.4から19.2ポイント改善しマイナス1.2％と報告されている。またパチンコ機が前回から21.6％増のプラスマイナス0.0と大幅な改善を示す一方、パチスロ機は前回のマイナス5.1からマイナス13.3と8.2ポイントの悪化が記録された。
さらに今回は、パーラー企業の上場申請という動きが大きな注目を集める中、これに関連する意識調査も実施。上場歓迎派が8割以上を占めたことや、上場の実現可能性について50.8％と半数以上が実現可能と回答していたことが報告された。一方、自社の上場申請について「検討している」企業が2割弱を占めたことも分かった。
