シンポジウムには全日遊連の原田實理事長が来賓として出席、「みなし機、検定切れ遊技機の撤去をひかえる中で、遊技人口の減少は大きな問題となる。そうした中で企業の拡大、活性化のためには遊技機、周辺機器メーカーとともに意識を改革していく必要がある」と訴えた。
また第1部基調講演を行った堺屋太一氏は、「パチンコは団塊の世代を取り込んだことで成功した。しかしこのまま行くと団塊世代の高齢化によって衰退していくだろう。そうした中でパチンコは世界に冠たる日本文化であるという自負を皆様が持ち、パチンコ文化を次の世代に繋げていく必要がある。そのためには、パチンコの象徴的な施設を作る、高齢者向けの施設を作る、パチンコという遊びをかっこいいイメージにする、などの各施策を行う必要がある」などと力説した。
第2部のパネルディスカッションでは、大遊協消費税対策特別委員会の 服部嘉信委員長、大遊協遊技機関連特別委員会の平井雄三委員長、大遊協機械対策委員会の田村寛委員長、(株)エンタテインメントビジネス総合研究所藤田宏代表取締役、(株)船井総研の小森勇執行役員、ダイコク電機(株)DK-SISKコンサルタントプロモ?ションチ?ムの飯田康晴首席講師の各氏が、『どうする!どうなる?パチンコ・パチスロ』をテーマに、目前にひかえた改正風営法の施行や消費税アップの問題、遊技機の入替えなどの業界の諸問題について、意見交換と討議を行った。