（株）矢野経済研究所（東京都中野区・水越孝社長）は12月25日、翌26日発刊の「低貸玉市場の現状と今後の戦略分析2008」（A4判111頁）の概要に関するプレスリリースを発信。同社の調査によると低貸玉営業を実施している店舗数が全国で1049店舗に達していたことを報告した。
実施店舗数がもっとも多いのは北海道の148店舗。実施店の存在しない地域はゼロだったことも報告している。実施形態としては通常貸玉営業と並行実施が多かったとしている。
また同社で今回の調査を踏まえた上で、低貸玉営業の適性条件を指摘。（1）周辺に低貸玉営業が導入されていない、（2）商圏内人口に比べてパチンコ参加人口が少ない、（3）時間消費型の遊技者（主に中高年）が多い地域などを挙げている。
一方、同社では北海道、東京、大阪の3カ所で、低貸玉営業に関する客付調査を11月下旬から12月上旬にかけて実施。その結果、全体的に総じて低貸玉パチンコへの支持率は高かった反面、低メダル貸パチスロへの支持率は低い傾向がみられたと指摘。その要因として女性客の支持率の低さを挙げている。
