（株）矢野経済研究所は8月19日、「パチンコ関連機器市場に関する調査結果2009」のサマリーを公表。同調査は今年5月から7月までの2ヶ月間実施され、調査対象は遊技機メーカーや周辺機器メーカー等。同社専門研究員による直接面談や電話、ヒアリング等で行われた。
同社によると、08年度のパチンコ関連機器全体の市場規模は1兆2981億円で、前年度比14.8％減のマイナス成長となった。ふた桁マイナスとなった要因として「数年来、市場規模が減少傾向にある中で、パチスロ関連機器の落ち込みが特に響き、その傾向が特に顕著であった」とする。
遊技機分野では、パチンコ機が前年度比5.2％増の9005億円となったものの、パチスロ機が同51.6％減の2423億円と半減。パチスロ機の落ち込みが激しく、同社は「04年の遊技機規則改正に伴い、ギャンブル性が大きく規制されるようになったが、その影響が08年度に一気に現れた」と指摘する。
一方、周辺機器分野は前年度比6.3％減の1552億円と微減となったが、「05年あたりから急激な規模縮小に歯止めが効かない状況である。また、この現状が底とは決して言えず、今後も縮小する可能性がある」と見方は厳しい。しかし、その中でもパチンコ増台の影響から「玉補給システム」と「台間玉貸機」の2分野は堅調で、「玉補給システム」は横這い、「台間玉貸機」は前年度を上回った。
最後に同サマリーでは、「遊技機関連機器（周辺機器）分野での“好材料”はパチンコ機特需とも言うべきもののみであり、その継続性には期待し難い。今後も遊技場関連機器分野の不調は続くものと予測する」としている。
