第1部では、エンタテインメントビジネス総合研究所・藤田宏社長が「2014年 業界に影響を与える、大きな出来事」と題して、消費税、ECO遊技機、カジノ法案について言及した。
来年4月1日から実施される消費増税に関しては、現在業界団体によって遊技料金の「表示方法」が検討されていることを報告。営業への影響については、「どういう価格なら買ってくれるか、他社が価格にどう反映させているか、ユーザーや競合店との心理戦になる。ユーザーの投資金額や遊技回数にも影響がでるかもしれない。よいシナリオ、平均的なシナリオ、最悪のシナリオを考えてシミュレーションをつくるのが望ましい」と事前の準備策を提案した。
ECO遊技機については開発目的や6月にホール関係者に試作機が披露されたことなどを改めて説明した。
12月5日に国会に提出されたカジノ法案については、法案を審議していく中でパチンコとの論点整理などの影響がでてくるだろうと指摘。「風適法が守られていないところがあれば、厳しくなる可能性も出てくるのでは」と述べた。
第2部ではピーマップス・本田正豪専務が今年発売された機種を振り返ったほか、最新機種のゲージ特性を解説。
続く第3部では船井総合研究所・岡田龍也エグゼクティブ経営コンサルタントがリニューアルに成功した店舗事例などを紹介。また、「これまでやってきたセオリーでは客は動かない」と述べ、入替えや販促、演出などにアンセオリーの考えをもってほしいと訴えた。