矢野経済研究所は3月6日、『パチンコ経営企業総覧2014(東日本版・西日本版)』の発刊にあわせ、「全国パチンコ経営企業数及び店舗数に関する調査結果2013」を発表した。
同調査によると、2013年末時点の全国のパチンコホール経営企業数は前年同月比3.9％(157社)減の3818社。2011年末から2012年末にかけての減少数(42社)と比較して3倍以上の減少となっており、同調査では「主に1店舗経営などの小規模企業の撤退、倒産が原因」と分析している。なお、経営企業を資本、経営者などで関連する企業ごとにグループ化を行うと2943のグループに集約できる。
パチンコ店舗数は同1.9％(227店舗)減の1万1538店舗。経営企業数と同様に店舗数も減少傾向が続いている。
2013年の新規出店数は、前年比11店舗減の227店舗。新規出店は、大都市に集中する傾向にあるが、都市部の中でも特に人口の多い東京、神奈川がターゲットになっている。
一方、2013年末時点でパチンコホール経営企業3818社が保有する遊技機台数は約460万台（パチンコ機／約298万台、パチスロ機／約161万台）。減少する店舗数に対し、遊技機台数は増加傾向を示しており、2013年はパチンコ機、パチスロ機ともに増加。同調査では、主に「新規オープン店舗の大型化が要因」と推察している。
パチンコ機、パチスロ機別では、パチスロ機での増加傾向が強く、減少から横ばいにあるパチンコ機に対し、パチスロ機は2009年対比で121.5％に達し、わずか5年ほどの間に約30万台増加。『「パチンコ減台、パチスロ増台」のトレンドが明確に表れている』と指摘している。
