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遊技機による認知症予防で台湾と産学共同研究へ2017年10月27日(金)

調印後の模様。左から日遊協・庄司孝輝会長、嘉南薬理大学・陳銘田校長、樹河社会福利基金会・郭吉仁執行長。

 一般社団法人日本遊技関連事業協会(以下、日遊協)は10月12日、台湾の嘉南薬理大学及び樹河社会福利基金会と「パチンコ・パチスロ・トレパチの共同研究事業契約書」の調印式を執り行った。

 日遊協と同大学は昨年11月に社会貢献・環境対策委員会(薜博夫委員長)が大学を訪れ、遊技機による認知症予防の意見交換をしたことから交流を開始。大学側は、日本でパチンコ・パチスロが介護事業に活用されている点に興味を示し、今回の共同研究企画が持ち上がった。

 同研究の目的はパチンコ・パチスロ・トレパチが認知症予防に効果があるか、また台湾の高齢者施設で活用できるかを共同で調査・研究するもの。研究成果は調印した3団体で共有される。

 使用される遊技機はパチンコ2台(京楽産業.の『ちょいパチAKB48 バラの儀式』、マルホン工業の『ちょいパチ シャカンナー』)、パチスロ4台(北電子の『ジャグラー』)と豊丸産業が提供する福祉向けパチンコ『トレパチ』4台。貸出期間は9月1日から来年8月31日までの1年間。既に遊技機は同大学に輸送され、大学研究室と市内の高齢者施設に設置されているという。

 嘉南薬理大学で行われた調印式には日遊協の庄司孝輝会長、嘉南薬理大学の陳銘田校長、樹河社会福利基金会の郭吉仁執行長が出席し、契約書に調印。庄司会長は記者会見で「来年で設立30周年を迎える節目に海外の大学でパチンコとパチスロの効果について検証できることは大変うれしい。パチンコ・パチスロは脳の認知機能に効果があると認められており、老人ホームに多く設置されているなど、社会に貢献できる産業であると自負している。このような研究を進めていく中で、日本独自のパチンコとパチスロがリハビリ器具として改良され、国際貢献できるのであれば大変うれしいこと」と述べた。

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