日本生産性本部余暇総研は10月29日、都内で「レジャー白書2024」の概要説明会を開催。同書によると2023年におけるパチンコ参加人口は660万人（前年比110万人減）で、2021年から2年連続で増加していたが減少に転じた。
パチンコの市場規模については15.7兆円で、前年より1.1兆円増加した。また、７月にZOOMで行われた速報版の概要説明会で発表された通り、パチンコ参加率は6.8%（前年比1.3ポイント減）、参加希望率5.2%（同0.5ポイント減）、年間平均活動回数31.2回（同0.7回減）、年間平均費用10万9,000円（同2万600円増）となった。
参加人口の減少に加え、参加希望率も過去最低値を記録するなど、市場規模の回復は見られたとはいえ、業界のシュリンクに歯止めがかかっていないことが浮き彫りとなった。また、年間平均活動回数が減少している中において、年間平均費用は実に2万円弱増えており、ヘビーユーザーに依存する構図がより色濃くなっている。
一方、余暇市場全体では、新型コロナウイルスが「5類感染症」に引き下げられたことで国内観光旅行などの外出を伴うレジャーをはじめ、多くの余暇活動で参加人口の増加が見られたことから、余暇関連市場規模は前年比13.4%増の71兆2,140億円で着地した。これは、コロナ禍前の2019年比で98.5%の水準であり、着実に回復が進んでいることがうかがえる結果となった。
通算48冊目となる『レジャー白書2024』は10月31日（木）に発刊される。
