パチンコホール特化型広告代理店のCFYが主催となり6月20日、都内台東区のTKP上野駅前ビジネスセンターで未来への「緊急討論・検討」会が開かれた。
当日は、TKCの髙橋正人代表取締役がファシリテーターを務めるなか、「賞品の提供方法に関するガイドラインの制定」を主題とし、受講者を交えた意見交換会という形式で進行。ガイドライン制定について、その詳細（禁止事項や遵守事項）やポイント（留意事項）を確認した上で、パチンコ営業、パチスロ営業それぞれの新たな可能性について検討を深める場となった。
そのうち、パチンコについては現状、10割分岐営業もしくはそれに近い形での営業が主流を占めるなか、12割や13.2割分岐営業等に変化させた場合の変化をシミュレーション。高橋代表取締役は「確かに有効S値（1分間スタート回数）は上がるが、有効S値が上がり過ぎるとパチンコ機の演出バランス等が崩れ、結果的に客飛びを招くことになる。もし営業方法を変えるのならば、ベース値などにも目を向け、現状から変わり過ぎない有効S値とするのが望ましいのではないだろうか」と話した。
また「差別化＆対抗策」というテーマでは、低貸営業メインの店舗に着眼。「低貸ユーザーは、射幸性より遊技性を求めているが現状の低貸営業は、回らない（＝パチンコで液晶が止まっている）状態が頻発するなど、そのニーズに応えることができていないケースがほとんど。営業方法の変更が最も有効なのは1パチ専門店かもしれない」と話し、その観点から見た注目店舗を紹介。受講者の意見も参考にしつつ、検証を進めた。
