最新の節電製品やシステム、サービスを大公開
異次元ともいえる電気代の高騰が業績の足を引っ張る一方で、技術革新によってバージョンアップされた次世代型の節電ソリューションも新たに誕生している。本特集では、政府による激変緩和措置の終了を目前に控え、さらなる節電施策が必要不可欠となるなか、電気料金をより効果的に削減するシステムをピックアップしてみた。
前文でも触れた通り、9月までは、政府の激変緩和措置による補助があるため、気が付きにくくなっているが、電気料金の上昇傾向に変化はない。電気料金は、店舗の立地や環境などによって様々で、値上がり幅も異なる。しかし発電に欠かせない燃料コストが多少の増減を繰り返しながらも上昇トレンドを示し続けている以上、今後電気料金が大幅に下がる事態を見越すことは難しいのが現状だ。
店舗で日々消費される電力は一般的な商業施設と比べても決して小さくなく、その分取り組んだ節電施策が功を奏すれば、コストの圧縮効果は大きいが、その手法については、これまでも多くの店舗で試行錯誤が繰り返されてきた。
このグラフは標準的な家庭の2022年11月の電気料金と、大手電力7社が4月から6月にかけて順次値上げを行った2023年6月との料金比較。なお、中部、関西、九州電力の３社は規制料金の上限変更を申請していないため値上げ率は小幅だが、電気料金は上昇傾向にある。 出典：企業省エネ・CO2削減の教科書 2023年版
節電対策の最適化で企業間競争力を強化
近年は、多くの遊技機にエコモードが搭載されるなど、メーカー側も節電を意識しているが、エコモード発動までの時間のバラツキや電力削減量の指標がないなど、いまだ道半ばの印象だ。もちろん店舗側も、長年に渡って数々の節電施策に時間とコストを費やし、それこそ乾いた雑巾を絞るような取り組みを行ってきた。それでも、この数年の電気料金の上昇幅は、それら努力では到底吸収できないレベルで利益圧迫を強いており、ホール経営に影を落としている。
別の視点で見れば、高騰する電気代の対策を成功裏に導くことが、競合他店に対する企業競争力の強化にも繋がるという時代に突入しているともいえるだろう。次ページから紹介する各システムは、節電というこれからのホール企業に必要となる経営戦略の策定を、強力にサポートする存在になってくるのではないだろうか。
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