EBI（エンタテインメントビジネス総合研究所）はこのほど、パチンコホール関係者に対し、広告宣伝ガイドラインについてのアンケートを実施し、最も影響が大きい変化について、「遊技結果の告知」が挙がっていたことが分かった。
広告宣伝の新ルールに多くのホールが高評価
それによると、ガイドラインに対する評価については、とても良かった（20.6％）と良かった（54.0％）を合わせた割合が7割を超えるなど、多くのホールで前向きな評価が下されていることがうかがえた。
また、ガイドラインで示された6類型の基準のうち、特に広告宣伝の基準が緩和されたと感じるもの、ガイドライン制定による影響が多いものについて聞いた設問では、半数近くとなる44.4％の人が「遊技結果の告知」を挙げた。
この遊技結果の告知には、出玉ランキングやコンプリート機能の発動状況などが含まれており、すでに多くのホールで拡がりを見せている。そして2番目に多かった回答が、「設置している遊技機の告知」（25.4％）、次いで「国民行事や創業記念の告知」（19.0％）の順となっている。
加えて、今回のガイドラインを評価した理由としては、「集客に対する幅が拡がったことは大きな緩和だと感じている」（関東）、「もともと自県の運用基準は他県と比べて厳格なものだったので、今回のガイドラインはプラス要素しかないと思う」（中部）といった意見に加え、「これまで何でも射幸心を煽っていると、地域社会の催しでさえ告知しづらかったので、そこを気にしなくて良いのは評価できる」（関東）など、許容範囲の明確化を挙げる声もあった。地域差の是正も評価され、「都道府県の差異を無くす前提になっており、非常に良い取り組みと感じた」（近畿）という声が寄せられている。
今後、業界が取り組むべき広告宣伝については、バッシングの影響もあってか、イメージ改善を目指す必要性を指摘する意見が多かった。
さらに、メディアに対する規制を求める声も多数挙がっていた。「本来問題とすべきはライター等を用いた来店系イベントやSNSを媒介にしたイベント」（近畿）、「公約系、来店系イベントの乱発を規制して欲しい。本来ユーザーに還元できる部分を広告代理店などに還元していくのは何かが違う」（北海道）、「ステマ系の広告宣伝もしっかりと規制しなければ店舗の費用が膨らむ一方」（全国チェーン）などの不満が目立った。
調査はWebアンケート方式で3月6〜13日にかけて実施。回答数は63件となっている。
