東海地方で《プレイランドキャッスル》などのパチンコホールを運営する真城ホールディングスはこのほど、ロシアからの軍事侵攻が続くウクライナへの人道支援として救援金100万円を日赤県支部に寄付した。
寄付はウクライナや周辺国で行う救援活動や人道支援に充てられる。また今回の寄付が武器の購入費に充てられ、紛争の激化に繋がらないよう医療支援や生活必需品、食料支給に取り組む団体への寄付とした。
同社は「連日報道される軍事侵略と戦火での犠牲者拡大の状況は見るに堪えず、企業としての社会的責任を全うしたいという思いはもちろん、一日でも早く停戦合意が成立し、世界に平和と安全が戻ることを祈念する」とコメントしている。
写真左から真城ホールディングスの真城吉仁専務取締役、日本赤十字社愛知県支部・事務局調整監の新美孝氏。
