2020年の総売上・総粗利はともに27%減、集計開始以来最大の下落幅に

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ダイコク電機は7月8日、「DK-SIS白書2021年版 刊行記者発表会」をZoomで開催した。2020年の市場規模は、総売上が14兆6,000億円(前年比5.4兆円減)、総粗利が2兆3,500億円(同8,900億円減)で、売上・粗利規模ともに27%減と、集計開始以来、最大の下落幅となったことが報告された。

発表会冒頭、大上誠一郎代表取締役は「変化の厳しい業界だからこそ、経営戦略上、過去のデータを参考にすることも重要だと考えている。今回のDK-SIS白書2021年版も、ホール企業様が都度、適切な判断をするうえで必ず役に立てるものと確信している。是非、活用いただければ」と挨拶した。

同白書の概要解説はDK-SIS室の片瀬宏之室長が担当。市場規模が最大の下落幅となった理由について「4~5月の緊急事態宣言に伴い、99%以上のホールが休業した。GW商戦に休業せざるを得なかったことが年間の業界規模に非常に大きな影響を及ぼした」と推察した。

4円パチンコについては、アウト20%減、粗利17%減(ともに前年比)だった。片瀬氏は、「他の貸玉やパチスロと比較するとアウトの落ち幅は同等だが、粗利の落ち幅は4円パチンコが一番小さい」とした一方、時間粗利が上昇していると指摘。「昨年対比で50円も上昇している。これは1時間あたりにファンから取る粗利が増えているということ。遊タイム機の登場で4円パチンコは好調だが、このような形でユーザーをいじめてはいけない。業界の悪い風潮が出ている」と警鐘を鳴らした。

さらに、月間推移データによると、2020年1~2月と11月以降の4円パチンコの粗利が、20円パチスロのそれを超えている。「ホールの粗利の軸がパチスロからパチンコに移っていることがうかがえる。言い方を変えれば、パチスロの業績不振で粗利が取れなくなっているのを、パチンコで補完しているということ。それだけユーザーに負担をかけている」と指摘した。

しかし、昨年に登場した機種の稼働貢献週は6.1週から8.0週に増加するなど明るい兆しも見られた。「これは今まで以上に新台効果が高まっていると捉えられる。この傾向は2021年も継続している」と、パチンコは今後も期待できる状況だとした。

20円パチスロは、アウト、粗利ともに前年比19%減となった。パチスロのタイプ毎で見ると、落ち幅が非常に大きいのはATタイプで、「2019年末から続く主要な旧規則機撤去の影響が大きい。また、昨年登場した機種の大半を占めるATタイプだが、12月の粗利はわずか1,995円。償却達成率も9.1%と非常に厳しく、購入してもすぐに稼働、粗利が平均を下回ってしまっている」とパチスロの厳しい状況を解説した。

「DK-SIS白書2021年版」ではこれらを始めとした業界データのほか、「新型コロナウイルスによる影響考察」や「新規則機への入れ替え現状」、「新機種導入から8日間推移データ」なども掲載している。

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