シーズリサーチは4月16日、「第84回パチンコ景気動向指数（DI）調査」の結果を発表した。
調査では今後3ヵ月間の営業施策について、「事業規模」「設置台数」「遊技機購入費」等についてホール関係者にアンケートを実施した。
事業規模は「変わらず」が6割以上（62.5％）、「拡大」が4.2％、「縮小」が23.6％となり、縮小の傾向が見られる。
設置台数は、パチンコが「増台」15.3％、「減台」9.7％。一方のパチスロは「増台」1.4％、「減台」26.4％となり、増減差（増やす－減らす）で見ても－25.0ポイントと、「減台」の割合が高い。
遊技機の購入費については、新台を増減差で見ると、パチンコ新台が＋4.2ポイント、パチスロ新台が－32.0ポイントとなり、パチスロの「減らす」割合が際立っている。中古機はパチンコ、パチスロともに「変わらず」の割合が最も高く、増減差ではパチンコ中古機が＋13.9ポイント、パチスロ中古機が±0となった。
パチスロの先行きについて東北地方の大規模事業者は「パチスロ6号機の営業は大変厳しいと感じる。11月末までの入替となると、減台して使える台が出るまで投資を控えた方が良いとさえ思ってしまう」とコメントした。
なお今年3月期の全般的業況は、－53.0ポイントに回復（2020年12月期は－72.6ポイント）。また3ヵ月後は－43.0ポイントまで回復する見通しとなっている（※同調査におけるDI値は＋100から‐100の間をとり、プラスならば景気拡大期、マイナスならば景気減速期と判定される）。
