ぱちんこ広告協議会（略称PAA、大島克俊理事長、60社加盟）は3月16日、第5回目となる記者懇談会をオンラインで開催し、2020年におけるホール広告の動向と意識についての調査結果を発表した。
それによると、昨年、ホールが費やした広告宣伝および販売促進コストは、1回目の緊急事態宣言下にあった4〜5月を底にやや回復傾向を見せたものの、前年比で約7割（中央値）に留まっていたことが分かった。一方、メディア企業の業績は、売上高は企業間によって差があり、前年比で前年を上回る水準に達した回答もあった反面、利益的には軒並み前年比100％以下となるなど、粗利ベースではマイナス傾向にあることが明らかになった。
また、コロナ禍を経たホールの広告に対する意識変化としては、休業要請や広告自粛といったコロナによる直接的な影響に加え、過去から継続している問題があらためて顕在化したことにより、ホールの広告単価で変化が生じたと分析している。また、ホールからの意見としては、「コロナ禍においてはお客様との直接的な接点活動が少なくなり、その分、SNSを通してお客様と店との接点に力を入れるようにしている」「今後効果的なツールの開発を期待する」などの意見も寄せられた。
会の冒頭にあいさつした大島理事長は、「コロナ禍で広告宣伝がどう変化したかをアンケートさせてもらった。どのような変化があったかという認識を得ると同時に、今後どうしていくべきかという議論の題材になっていければいいと思う」と講評を述べた。
今回の調査は、コロナ禍を受けたホール企業の広告動向と意識を明らかにすることを目的として、昨年11月1日から11月20日に実施。パチンコホールおよびPAA加盟企業などを対象にアンケート形式で調査を行い、ホール企業12社、広告・メディア企業27社から回答を得た。
