エンタテインメントビジネス総合研究所は第59回パチンコ景気動向指数（DI）調査結果を発表した。調査期間は14年12月17日から15年1月4日まで。50企業、74地域が回答した。
DI値は業況感を指標化し、景気局面の判断などに用いる。調査対象企業に「よい」「悪い」などの回答ができる景気局面の質問を行い、「よい」から「悪い」を引いて算出する。
過去1ヶ月間の収益や売上、粗利などから総合的に判断する「全般的業況」はマイナス56.8ポイントで前回調査より32.6ポイント悪化した。過去の調査でも12月調査は年間の底を打つタイミングではあるが、それを踏まえても今回調査値は2000年6月の調査開始以来の最低を更新した。事業規模別で見ても小規模（3店舗以下）、中規模（4～10店舗）、大規模（11店舗以上）のすべての規模で業況感が前回より大幅に悪化した。
一番の要因は来店客数の減少で、全体の75.3％が全般的業況悪化の主要因に挙げている。また、稼働状況に対するDI値も4円パチンコ、低貸パチンコ、20円パチスロ、低貸パチスロのすべてで悪化した。
なお、3ヶ月後の見通しはマイナス39.2ポイントで、以前マイナス傾向ながら若干の回復を予想している。
また、今回の調査では「女性の活用」についても企業に聞いており、アルバイトスタッフ、正社員については比率が高い企業が見られる一方、女性管理職については他業種と比較してもまだ少ない現状が報告されている。
