電気料金をはじめとしたエネルギーコストの上昇、物価全般の高騰、人件費の高騰──。
社会全体のコスト上昇はホール経営を大きく圧迫し、果たしてこの先どうなるのか不安を抱えながら営業を続けるホールも多い。そして、この先こうした状況が劇的に好転する気配は見えてこない。
それならば取るべき手段はひとつ、自ら“省エネ・効率化”を図りコスト削減を掴み取るほかない。ここでは、「非常事態宣言」ともいえる物価高騰時代にホール経営の味方となる製品・サービスを一挙紹介する。
終わりの見えない
エネルギー・物価高
電気料金、ガソリンといったエネルギーコスト、食料品や日用雑貨品の物価など、ありとあらゆるものが高騰し、家計に大ダメージを与えている。誰しもが体感しているのではないだろうか。
コスト上昇は、例にもれず企業にも大打撃を与えている。加えて、昨今は人件費も大きく膨れ上がり、遊技機価格も高値で推移するなど、経営を圧迫する要素に乏しくなく、逃げ場などない四面楚歌の状況に陥っている。
以下グラフは、電気料金高騰の原因のひとつである「天然ガス(LNG)」「石炭」の価格推移予測と、消費者が購入する商品やサービスの物価変動を表す「消費者物価指数」の推移予測を表したものだ。見てもらえば分かる通り、今後も中長期的に右肩上がりを続けていく予測が示されている。
終わりの見えないエネルギー・物価高に対し、企業・ホールはどのような対策をとっていくことが求められるのだろうか。
取るべき基本姿勢は
「削れるものは削る」
時間経過によるコスト削減が望めないのなら、取るべき施策はやはり省エネや効率化によって、削れるものは削るという基本姿勢に今一度立ち返るほかない。
例えば電気使用量の削減ひとつとっても、電力会社との契約見直しや新電力への切り替え、省エネ機器・サービスの導入など様々な方法がある。そしてそれら製品や技術は進化を続けており、大きな削減効果をもたらしてくれる製品も数多く登場してきている。
また、安全な建物を維持するために欠かせない様々な定期工事(補修・補強・改修)も部材高騰や人件費高騰の煽りを受け、高額化する一方だが、こちらもコストを抑えつつ高い効果を発揮するなど進化を続けている。
次項からは、今の時勢に合わせて進化を続けている、省エネやコスト削減につながる最新ソリューションを一挙紹介。ぜひ注目してもらいたい。
諸経費の見直し、業務プロセスの改善、固定費の削減など、あらゆる角度からアプローチをかけ、無駄を省き、価値を生むものに投資していくことで、非常事態ともいうべき物価高騰時代を乗り切っていきたいところだ。
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