連結業績は売上高3,316億4,800万円(前期比2.5%増)、営業利益130億7,900万円(同26.2%減)、経常利益74億9,500万円(同48.6%減)、親会社株式に帰属する当期純利益は26億4,200万円(同70.4%減)となった。
パチンコ事業では、旧基準機を中心に販売を行い15万9,000台(前期は14万台の販売)と販売台数を伸ばす結果に。パチスロ事業では、規則改正及び新たな自主規制に対応した6号機の投入が始まり、一部のタイトルで新たなゲーム性がユーザーの評価を得ている。販売台数は、5.9号機や株式会社ジーグ社製の筐体を投入し、6万7,000台(同8万5,000台)。
結果、遊技機事業での売上高は、1,014億2,500万円(前期比4.0%増)、営業利益は134億9,000万円(同13.1%増)となっている。
次期の連結事業の見通しは、売上高3,900億円(前期比17.6%増)、営業利益270億円(同106.4%増)、経常利益230億円(同206.8%増)、親会社に帰属する当期純利益150億円(同467.6%増)を見込んでいる。
今後については、主に下期において撤去期限を迎える旧基準機に対し、入替需要が見込まれることから、主力タイトルを含む新作の投入を進めていくとしている。一方で、型式試験の適合率が依然低調な推移をしており、G20等の開催による入替自粛の影響が予想されることから、遊技機の販売台数は、パチンコ遊技機16万4,000台(前期比4,000台増)、パチスロ遊技機12万台(同5万2,000台)を予定。また、リユース率の向上や原価改善の実施により、前期比で大幅な収益性の向上を図っていくとしている。