日本生産性本部余暇総研は7月19日、都内で8月上旬に発刊予定の「レジャー白書2018」の概要記者発表を行った。
発表によるとパチンコ関連の指標では、参加人口は前年より40万人（4.3%）減少し、900万人と推計され4年連続の減少。市場規模（貸玉料金）も前年比4.3%減少し、19兆5,400億円で20兆円の大台を割り込んだ。
そのほか、年間平均活動回数は前年比0.4回減少の29.4回、年間費用平均は前年比3,800円減少の8万5,100円、参加率は前年比0.3%減の9.0%、参加希望率は前年比1.1%減の5.7%となっている。余暇市場全体は69兆9,310億円で前年比0.2%増となった。
また、レジャー白書2018の調査から、「パチンコ」および「サッカーくじ（toto）」の調査対象の下限年齢をパチンコが18歳以上、サッカーくじ（toto）が19歳以上と厳格化した（昨年以前の調査では今回の下限年齢以下も調査対象に含まれていた）。この下限年齢を加味し、前年度のパチンコ関連指標を再計算すると、参加率、参加希望率において微小な数値変動があったが、大きな変化はないとした。
※レジャー白書2018では各部門の市場規模推計値の見直しを行い、パチンコに関しては前年の市場規模を21兆6,260億円から20兆4,180億円に修正、余暇市場全体の規模に関しても70兆9,940億円から69兆7,860億円に修正している。記事ではこの修正値をもとに前年比増減を算出した。
